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電子海図で見る泊地

2008.12.01 15:51 ■■港

ここに「海図サムネイル等」が表示される。

記事後半
そんなC-MAP社は、商売上手ではあるが、もうひとつお行儀がよくない。 各国が血税を費やして測量したデータから作られた海図情報を刊行国の許可なく私製電子海図にしている。 日本では、民間が自由に海図情報の二次利用ができないルールがあり、お行儀の良い企業はちゃんと守ってショボイ電子参考図を使っている。 一方で、C-MAP社は、日本の海図を勝手に私製電子チャートにして世界中で商売をしている。 おかしな話だ。 機器の性能は日進月歩、GPSプロッターでもそこそこの情報は処理できる。 ショボイ参考図では、物足らなさを感じるのはユーザーだけでは無い、メーカーもしかり・・・。 そんな中2007年に国内F社よりGP-7000という商品が発売された。 商品の写真を見ると、なんと画面に海図っぽいものが表示されているではないか!? そのようなことが現行ルールの中でできるのだろうか? 調べてみると、このチャートはF社が(財)日本水路協会からERC(電子参考図)の版権を買い、そのデータをC-MAP社に渡しC-MAPのデータとハイブリッドにしたものだという。本当にそうなのだろうか? C-MAP社はこれまでも遠慮なく我が国の海図を無断で電子化している。 当然、相当の情報を既に持っているのである。 いまさらERCの情報などなくてもGPSプロッターで使用するデータは持っているのである。 国内のメーカーが堂々と国内向けの商品に深度が入った海図もどきの情報を表示する製品を売り出したのだ。 こんなことが通るのだろうか? F社といえば、国内シェアではかなりのもので、海上保安庁にも多くの製品を納入しているメーカーだ。 そのメーカーが背に腹は代えられぬと、マネーロンダリングならぬチャートロンダリングをしているのだ。

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